引取り可能な不用品

 不用品には引き取り可能なものがあります。

大型の家具や家電などは、ごみとして捨てるにもお金がかかりますよね。

では引き取り可能な不用品とはなんでしょうか。

不用品の意味は「壊れてもう使えないもの」ですので、そのようなものが果たして引き取り可能なのでしょうか。

全ての不用品が引き取り可能なわけではありませんが、パソコンなど電化製品は壊れているもの(ジャンク品と呼ぶようです)も買い取り・引き取りが可能なのです。

その理由としては、商品の部品を求める人が多くいるからのようですね。

このような需要があるため故障していても買い取ってもらえるのです。

もし引っ越しまでに余裕があり、比較的不用品の状態が良い場合は、ネットオークションやフリーマーケットを利用する手もあります。

売れるかどうか、いつ売れるかは分かりませんが、売れさえすれば売却価格が高くなる場合もあるようです。

売れない、引き取り手もいないものはごみとなります。

粗大ごみの回収は申し込みが必要な場合もあり、処分の際手数料もかかるので、居住地の市区町村に問い合わせが必要です。

引っ越し会社によっては、不用品を引き取ってくれる場合もあります。

ただし、引き取りが有料かどうか必ず事前に確認し、見積もりしてもらいましょう。

引っ越し会社が不用品の引き取りをしていない場合は、ごみの回収や処分を専門に行っている会社に連絡することになります。

できれば複数の会社に問い合わせしてみて、価格と信頼性の両面から依頼先を選ぶようにしたいものです。

行政が引き取り可能な粗大ごみについて

では、行政で粗大ごみや不用品の処分を行う場合はどうしたらいいでしょうか。

行政で不用品を処分する場合は事前に「処分したいものが処分対象品か」を確認する必要があります。

行政では家電リサイクル法等で処分できない不用品があるからです。

どこに確認したらいいか分からない場合は居住地の役所へ電話すれば教えてもらえます。

一般的に行政が引き取り可能な粗大ごみは、ドライヤー等の家電製品、木製の家具、自転車等多種多様ですので全てを述べることはできません。
反対に行政が処分できないものとして一般的には、家電リサイクル対象品(テレビ・エアコン・洗濯機(乾燥機)・冷蔵庫(冷凍庫))、パソコン等リサイクル商品、 自動車部品、自動車タイヤ、ピアノ、耐火用金庫、消火器、コンクリートブロック、ガスボンベ、事業ごみなどが多いようです。

しかし市区町村で違いがあり、かなり厳格に決められているので必ず確認が必要です。

処分の方法については、ごみ処理センター等に自分で持ち込む方法と、予め電話をした上で戸別収集してもらう方法があります。

市区町村によっては指定曜日に回収してくれるところもあるでしょう。

戸別収集の申込については電話またはファックス、専用のwebサイト等で申し込みをします。

その時に氏名・住所の他にごみの内容等を告げます。

1回に出せる粗大ごみに個数制限が設けられているところが多いようです。

次に、コンビニやスーパーで有料粗大ごみ処理券を購入しておき、処理券に氏名等記入の上、粗大ごみに貼りつけて、予約した日に指定場所に出して終了です。
この時、有料粗大ごみ処理券の金額が満たない、指定時間に遅れた、などの場合には回収してもらえないこともありますので注意が必要です。

回収後の処理についてはリサイクルが多いようですね。

処分に困る不用品とは?

 さて引取り・回収が簡単にできる不用品がある一方で、処分に困る不用品が出てきます。

この不用品とは、ゴミステーションに出せないもの、1人で持ち運びができないもの、リサイクル家電等ではないでしょうか。

特に処分に困る不用品として多いのが「ベッド」。

大きさがあるため、引き取りが難しく、粗大ごみとして処分するにも高額な費用がかかるのが現状です。

「ラグ・カーペット」はそのまま捨てると有料の粗大ごみ扱いになったり、他人には譲りにくい点から処分に困る人が多いようです。

またエアコン、パソコンと、法律でリサイクルが定められている家電製品では、引っ越し会社に処分をお願いしたり、まだ使えそうな物の場合、多くの人がリサイクルショップへ持ち込みしています。

しかし、今は不用品回収業者も多数存在しており、ほとんどのものについて回収が可能です。

不用品をどう処分するか、は引っ越しなどにおける重要なポイントと言えそうですね。